医療保険の超初心者ガイド「carlife」






損をしない医療保険選びとは

民間医療保険に対する正しい認識が必要です

現在はインターネットの発達により、色々な物が簡単に入手できる時代となりました。

それによって、保険であったり金融商品であったりも同様に、手軽でお得に購入することが可能となっています。「この病気になると◯◯◯万円の出費に!」「先進医療に対しては健康保険は適用されないので注意してください」「差額ベッド代は高額です」
このように、医療保険を進めるために、不安をかき立てるような、様々なフレーズが宣伝で飛び交っています。

こういったものを普段から目にしていると、民間医療保険に加入していないと、何の心配もなく病気の治療はできないのでは・・・といった気持ちにもなってきます。それならば、民間の医療保険は、必要となる「医療処置」をまかなってくれるものなのでしょうか?そして、必要となった「医療費」をカバーしてくれるものなのでしょうか?

こういった疑問に対しては「いいえ」と答えざるを得ないでしょう。

医療保険は支払った医療費をカバーしてくれるものではありません

民間の医療保険というものは、あくまで「治療を目的とした入院の1日につき◯◯◯円の支給」などといった、「定まった金額の現金支給」となっており、適切な医療費をまかなってくれたり、出費した医療費をカバーしてくれるものではないのです。

ですので、今後に民間の医療保険に入ろうと考えている方も、現時点で民間の医療保険に入っている人も、この保険のサービスを漠然としたものとして捉えておくのではなく、「具体的な概要・そしてサービスの限度」についてハッキリと把握しておき、「どこまで民間医療保険に期待して良いのか」について見さだめておく必要があるのです。

その理由としては、「保険」という商品は、「長い間に渡って定期的に保険料を継続して払い続けなければならない場合が多いもの」であるからです。

現在は、年収は変化しなくても、「低率減税」がなくなってしまったり、「社会保険医療負担」がアップしたりと、経済的に厳しい状況の方が増加している時代です。

そのため、大事なことは、「ハッキリとした目的のある保険」に費やさなければならないのです。

健康保険料の役割についてご存知ですか?

平均的な医療費と自己負担額について

ここでは、まず「平均的な医療費」について紹介していきます。

例として「胃ガン」によって、およそ28日間入院することによって、およそ「121万円」の出費となります。「乳ガン」によって、およそ20日間入院することによって、概ね「81万円」の出費となります。

そして「急性心筋梗塞」を患ってしまい、およそ19日間入院することによって、概ね「217万円」の出費となります。実際に払わなければならない金額は、上記の30%の金額です。

よって「およそ36万円」「およそ24万円」そして「およそ65万円」となるのです。

高額療養費制度

しかしここで注意するべきポイントは「高額療養費制度」というものが公的医療保険に定められているという事です。
これによって、ひと月の医療費の自己負担の額が、ある一定の基準を上回った場合に、そのオーバーした分の自己負担の割合は、30%ではなく、その30分の1の「1%」で大丈夫なのです。この「一定の基準」とは、所得区分が「上位所得者」となっている方は15万円、「一般」に区分けされている方は「80100円」です。

例として挙げると、もし一ヶ月に医療費が「100万円」かかった場合においても、「上位所得者」の方で自己負担額が「15万5000円」、「一般」の方の自己負担額が「8万7430円」となるのです。
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もしも共済組合であったり、健康保険組合などに入っているケースについては、ひと月に払う自己負担金に、およそ2~5万円の上限を設定している場合があります。

これはどういうことかというと、ひと月の間に上記の上限以上の自己負担があった場合は、日を改めて超過分のお金が返ってきます。これを「付加給付」と言うのです。

  • 付加給付に関して、自らが入っている「公的医療保険」の内容についてもう一度チェックし直してみてください。

民間医療保険に依存しない正しい保険選び

「貯蓄」を主眼に置いた保険選びを

私たちが毎日の生活を送る上では、様々な「危険性」に気を配りながら過ごしていくことが求められます。「生活金の不足」「予定外の出費」などといった「お金に関する危険性」のみに限定しても、それは明らかです。

そして、私たちの多くは「限られた一定の収入」の中で「生活を送る上で、住居費などと言った、最低限必要である費用」をキープしつつも、今後の未来に向けての「蓄え」も積み重ね避ければならないのです。

この「蓄え」がほとんどない状況で、家族の主な収入を賄っている人が、重篤な病に冒され入院してしまったり、亡くなってしまったりといった事になってしまいますと、いま蓄えられているお金だけではカバーしきれない恐れがあるのです。
そのような自体に備えてのものが「保険」なのです。保険料という出費には、そのような意味があります。

保険はすぐに給付金を貰えるものではない

保険に入ったからとはいえ、万が一の際にすぐにお金がもらえるというものでもないのです。

給付金であったり保険金を得る事ができる場合は、最初の契約の時点で決められている「事由」をクリアした際のみとなっています。

今後の事が心配なあまりに、保険料の負担が大きくなりすぎても、給付金であったり保険金であたりでは賄えない「経済面での危険性」に対しての「予防措置」が不十分なものとなってしまうのです。

要するに、もしもの際に備えて保障をしっかりとすればするほどに、その部分以外の危険性が大きくなってしまうのです。

毎日の生活は、保険金の支払い対象には入らないことであれ、出費を求められることが重なるものです。

日常生活で考えられうる、様々な危険性

そこで下図で紹介しているものが、「日常生活で考えられうる、様々な危険性」です。
コチラに並べられている様々な危険性の中でも、民間医療保険でカバーできるものは、オレンジに塗りつぶされているものだけなのです

掛け捨てではなく、なおかつ不払いであったり請求漏れも存在しない、ある意味保険の中の保険であると言える「貯蓄」を保障のプランの主軸とし、それでもまかないきれない危険性のみを「保険」でカバーするといった姿勢がムダがないものであると言えるでしょう。
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終身保険の必要性を見直す

多くの方は、「若い間は問題ないが、老後を視野に入れると医療費が思いやられる」と考えている事でしょう。ですので民間の医療保険に関しては、終身タイプが心強いと考えられている方が多いと思います。ですが、この「終身」というのは「どれぐらいの期間」を考えているのでしょうか?

現在の「平均寿命」を考慮すれば、50代の方は、およそ30年以上、40代の方は、およそ40年以上、といった所でしょうか。
それを鑑みた上で、いま現在販売されている、民間の医療保険が、これから先、何十年も継続して有効性が見込めるかどうかはハッキリしないというのが現実なのではないでしょうか?

なぜなら、ここ数年にわたっての医療制度の変化を目で追っても、「医療から介護へと移行、療養は在宅でのケースが移行」など、病院や医療施設での入院は減少させられる方向へ移行しているのは言うまでもない事です。

そして、制限回数を上回った診療などは、これまでは「保険診療」に含まれているものでしたが、今は全て「自己負担」へと移行しています。

こういった医療制度の流れを念頭に置くと、入院する機会はあまりないが、医療費の負担は大きく、介護施設であったり自宅で療養を行うという行き先がイメージできます。

今の時点でリリースされている民間の医療保険に関しては、医療施設に入院することが基本となっています。そして、給付金額などといった保障の内容に関しては、適用されている期間を通じて変化することはありません。

仮に終身保険であったとしても、一度の入院で手にする事のできる給付金には、日数による制限があるのです。
そのため、もし長生きした際に心強いものは、やはりどんな用途にも使う事ができる「現金」なのではないでしょうか。

あまり先行している「終身タイプの保険が安心」であるという先入観に囚われて、そこにお金を費やしすぎると、ふだんの生活に必要であるお金や、健康を保つために用いるお金が足りなくなってしまうかもしれません。

明快で低価格な保険で「蓄え」を増やす

私たちの生活の上での主な悩みとなるのは、次から次へと起こる「お金に関する問題」です。それらの問題に対処するための手段が、もしもの際に向けた「お金の蓄え」です。

まだ上記の「蓄え」が不十分である時には、「もしもの際の保険」を頼りにする場合もあると思います。
しかし、「貯蓄」と「保険」では明らかに「貯蓄」のほうが用途が広く、自由度の高いものであると思います。

よってまずは「お金の蓄え」を充実させて、早い段階で「保険」からの脱却を目指すことが重要です。

ではここでは「早い段階で保険から脱却するためのキーポイント」について紹介していきましょう。

まず重要なことは「保障内容が明快で、なおかつ価格の安い保険を選択する」ことです。
だれもが数十年先の自分の将来を見通すことはできないものです。

それゆえに、不払いであったり、請求漏れなどが起こらないような、「分かりやすい保障」で、なおかつ貯蓄の差し障りとならないような、安めの価格の保険を選択することが大事です。

貯蓄が増加するのに合わせて保険は減らしていく

次に重要な点は、「貯蓄が増加するのに合わせて保険は減らしていく」という事です。

なぜなら金銭的な蓄えがある程度充実して、余裕が生まれることによって、「保険が必要とされる場面」は自ずと減ってくるからなのです。

つまり、ただ漠然と保険の加入を続けるのではなく、貯蓄の状況を見つつ、その都度、再吟味を行って、不要と感じた保険料を貯蓄へとシフトすることによって、さらに気持ちの余裕を手にする事ができます。

「ココも心配だし、これも心配」といったように、片っ端からあらゆる保障を購入していっても、肝心の貯蓄が充実せず、延々と保険に依存しなければならない負のループにはまってしまう可能性があります。

ですので、自分にも把握できるような「格安で分かりやすい保険」に入って、基盤となる「蓄え」を充実させましょう。