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先進医療などの、公的保険対象外の高額な医療が保障される医療保険を教えて下さい。

先進医療も公的保険で負担できると思っている人もいますが、それは大きな間違いです。
実は先進医療は公的保険対象外になっているため、そのための費用は別の方法で負担しなければなりません。
その方法は民間の医療保険に入ることですが、どれに入ったら先進医療の保障ができるのかわからない人のために、これからポイントを挙げて説明します。

先進医療の保障が受けられる保険とは

先進医療に必要な自己負担分を保険で保障するためには、民間の医療保険に加入しなければなりません。
といっても、保険商品ならどれでも保障できるというわけではありません。
先進医療が保障できるのは、先進医療特約が付けられた医療保険です。

ここがポイントなのですが、ただ医療保険に加入するだけでは意味がなく、先進医療特約が付けられた保険でなければならないのです。

この先進医療特約はがん保険などのオプションとして付帯していますが、このオプションのある保険に入ることで、高度先進医療において発生する技術料を保障することができます。
オプションですから自ら付帯を選択する必要がありますが、現在販売されている多くの医療保険やがん保険において、この特約が付加できるようになっています。
特約が使える範囲は医療保険全般に及ぶ先進医療ですが、それに加えて交通費が支給されたり、一時金が支払われるものもあります。
保険商品によって保障内容が違ってくるので、契約前にしっかり確認しておいてください。

先進医療特約の必要性について

この先、先進医療を受けることがほぼ確実だという場合は、先進医療特約を付けておくことをおすすめします。
なぜなら、先進医療はとても治療費が高額で、公的保険だけでは負担しきれないからです。
入っておけば高額が治療費もカバーできますし、しかも保険料は月々60円~100円程度ですみます。

一方で、次の二つの事実にも注意を向けておくべきでしょう。
すなわち、先進医療の年間実施件数はとても少なく、実際に先進医療を受ける可能性はとても低いこと。
そして、先進医療特約を付けていたとしても、がんの場所によって対応できないケースでは、先進医療そのものが受けられないこともあることです。

特約をつけても保障が受けられないのであれば、特約を付ける意味がないことになりますので、こうした点についても考えてみる必要があります。

ちなみに先進医療の実施件数がどれほど少ないかは、比較的なじみのある重粒子線治療ですら、約1万人に7人の割合でしか治療していない事実を知ればよく分かります。


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