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医療保険は本当に必要なのか?【世代別】医療保険についての考え方

どのような保険に加入するか悩んでいる方の中には、本当に医療保険は必要だろうかと疑問に思っている方もいるかもしれません。

保険に詳しいファイナンシャルプランナーの中には、一定の条件を満たしていれば、医療保険は必要でないと主張する人もいます。
こちらの記事では医療保険の実態と、実際に病気やケガをした時どの程度の医療費を負担する事になるのかという事、またその際に医療保険に入っていればリスクにどのように対応できるかなどについて、詳しく紹介したいと思います。

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医療保険とは

医療保険というのは、本来病気や不慮の事故で病院を受診し、入院や手術などによって高額な医療費が掛かってしまった時に備える保険です。
一般的な医療保険では、入院1日につきいくら、該当の手術を受けるといくらなどという給付になっています。

一方、現在の日本では、国民の全員が健康保険への加入が義務付けされており、組合健保か協会健保か、または国民健康保険かの違いはあっても、なんらかの健康保険の被保険者または被扶養者にはなっているはずです。
それぞれの健保によって給付額に違いはあるものの、医療費や入院に掛かる費用については、本人は一部負担である事と、医療費が高額になって自己負担額が限度額を超えた時には、高額療養費が給付される事は共通事項です。

また、病気やけがの療養のために仕事を休むことになった時には、傷病手当金が給付され、収入の一部が保障される健康保険もあります。
さらにそれが業務上や通勤途中のケガであれば、労災保険で保障される事になります。

このように国民が全員健康保険に加入している日本においての医療保険の位置づけとしては、万一の時に医療費が払えないと困るからと言うのではなく、医療費やそれに伴う雑費への備え、また収入が減る事への備えという部分が大きくなっています。

高額療養費制度においての自己負担額の計算方法

高額療養費制度は、月の初めから終わりまでの1か月の間に支払った医療費が、一定の限度額を超えた際に、その超えた分の医療費を給付する制度です。

一定の限度額は、被保険者の年齢や給与水準(等級)によって異なりますが、例えば70歳未満で月収が53万円未満の人であれば、次の計算式で算出されます。

【80,100円 + (医療費 - 267,000円) × 1%】

100万円の医療費が掛かった場合、個人負担が3割であれば窓口で30万円の支払いが必要という事になりますが、健康保険の高額療養費制度を利用する事によって、例えば70歳未満で53万円未満の月収の方であれば、自己負担額は87,430円で済むという事になります。
ただし、気を付けなければいけない点として、入院時の食事代や差額ベッド代などは、高額療養費制度の対象にはなりません。
またそれ以外にも、病院への交通費や入院する時の身の回りの物の準備などが、案外高額になってしまう事が多いようです。

ある調査によれば、入院時の1日当たりの経済的なマイナスは、平均23,901円となっています。
これには入院により仕事が出来なくなって、収入が得られなくなった分の逸失収入も含まれています。
また同じ調査によれば、入院日数の平均は19.1日となっています。
23,901円のマイナスが19日間続くという事は、単純計算で平均して46万円程度の費用が必要という事になります。
もちろんこれは平均値であり、病気やケガの程度などによって大きく違っては来るものですが、高額療養費制度があれば大丈夫とは、必ずしも言えないということがおわかりいただけたかと思います。

医療保険への加入を検討すべきケースとは

自己負担額が家計を圧迫するケース

上でご説明した通り、病院に支払う医療費がどんなにかさんだとしても、高額療養費制度を利用する事で、自分が負担する額は8~9万円程度で済む人が多くなっています。

しかし、差額ベッド代や入院に伴う必要な品々の購入費、また働けない事での逸失収入などは、それでは賄う事は出来ません。
その上で、医療保険があまり必要ないと考えられる人というのは、次のようなケースです。

医療保険があまり必要ないと考えられる人

  • 不動産収入など、不労所得があって仕事をしない時期があっても問題ない。
  • 6か月~1年程度なら、生活費などは貯蓄で十分賄える。
  • いざという時には、親や親せきの支援が期待出来る。
  • 勤務先の福利厚生が手厚いため、支出がそちらでカバー出来る。

この条件にあてはまる方の方は稀なのではないかと思います。
これを踏まえて、逆に医療保険に加入した方が良いのは、次のようなケースです。

医療保険に加入した方が良い人

  • 6か月から1年程度の生活費などを賄えるほどの十分な貯えがない。
  • いざという時に支援を期待出来る人はいない。
  • 勤務先の福利厚生では、入院した際の支出はカバー出来ない。

これにあてはまる方は、いざという時に備えて、医療保険への加入を検討してみた方が良いかもしれません。

働けない間の生活費に備えるケース

医療保険に加入を検討するケースとして、働けない間の生活費に備えるケースも考えられます。
国民健康保険などの傷病手当金がない健康保険の被保険者は、働けず収入がない間の生活費に困るのではないかという不安をお持ちの方も多いでしょう。

傷病手当金が出るとしても、働いていた時の給与の満額が支給されるわけではなく、支給額はその人の標準報酬月額の3分2に相当する額となっており、収入が減る事は避けられません。
そのような時に備えて、入院給付金が手厚い医療保険に加入するという考え方もあります。
また医療保険とは別に、働けない期間の所得を補償する「所得補償保険」に加入するという事を検討しても良いかもしれません。

先進医療や自由診療に備えるケース

先進医療とは、高度な医療技術の中でも厚生労働大臣が認めた治療法の事です。
がんの治療で言えば、重粒子線治療や陽子線治療がそれにあたります。
大学病院や研究機関では先進医療の研究や開発を常に行っており、2018年4月現在91種類の先進医療が厚生労働省により認められています。

先進医療を受ける事になった場合には、保険診療と併用する事は可能ですが、先進医療に掛かる部分については全て自己負担です。
先ほどご説明した高額療養費制度の対象となるのも、先進医療以外の保険診療部分のみになるため、医療費の自己負担が大きくなる事が考えられます。

例えば重粒子線治療に掛かる費用は平均で303万円、陽子線治療は平均258万円です。
どちらも従来の治療法に比べて、効果が期待でき副作用も少なく身体に優しいなどの特徴がありますが、自己負担額を考えると選択をあきらめざるを得ないという方もいるかもしれません。

そんな時に、医療保険の中で先進医療に対応するものに入っていれば、先進医療の費用を保険で賄う事が出来ます。
正確には多くの場合、先進医療は特約となっているので、自身が加入している、または加入を検討している医療保険に、先進医療特約があるかどうかの確認が必要です。

一方の自由診療とは、保険適用にはならない治療法を患者と医療機関が契約の上で行われる診療です。
例えば厚生労働省が認可していない治療法や薬を使うような場合には、基本的に自由診療となり公的な保険は使えません。
同時に保険適用の治療を行っていたとしても、併用が出来ないためにすべて自由診療となります。
医療保険の中には、そのような自由診療を受けた時に医療費を保障してくれるものもあります。

また通常の医療保険であっても、約款に特に保険診療だけが対象であるという特記がなければ、自由診療での手術や入院でも給付金が受け取れる場合もあります。

医療保険に関する社会の考え方

全国の400地点で18歳から69歳の男女4,000名余りに行った生命保険に関するアンケートによると、民間の保険に加入している世帯の90%以上が、生命保険の医療特約や医療保険に加入しているという事です。
また同じアンケートで平成22年以降に加入した保険の目的を尋ねると、60%程度の人が医療費や入院費に備えるためと答えているとの事です。

【アンケート調査:どのような事態に備えて保険に加入しましたか?】

  1. 世帯主の病気やケガの治療、入院費への備え … 54.3%
  2. 世帯主に万一の事があった場合の備え    … 47.4%
  3. 配偶者の病気やケガの治療、入院費への備え … 45.1%

このように何に備えて保険に入ったかという調査でも、1位と3位に医療費に備えるという結果になっており、
生命保険よりも医療保険の必要性に重きを置いている人が多いことがわかります。

さらに同じ調査で世帯主が入院した場合に1か月に必要な資金はいくらか、という質問には平均して25.5万円、世帯主が働けなくなったらいくら必要かという問いには平均28.6万円という答えになっています。
もちろんこれは平均値であり、実際どの程度のお金が必要になり、そのためにどれだけの備えをするかは、各世帯によって大きく違ってくるでしょう。
しかしこうした調査で社会全体の流れを知る事で、自分がどのような保険を選ぶべきかの参考にはなるのではないでしょうか。

世代別での医療保険の必要性

世代によって、医療保険への考え方や必要性も異なって来ます。
それぞれの世代別に見ていきましょう。

20代~30代前半

20代~30代前半の単身者であれば、保険の必要性を感じている人は少ないかもしれません。
自分が病気になる事を想像していない人も多く、また万一自分に何かあったとしても守るべき人がいないという事もその理由かもしれません。

しかし若くても、いつどんな事故や災害に巻き込まれるかはわかりません。また子宮頸がんや乳がんなど、若くてもかかる重篤な病気もあります。
そのような事になった時に、働いている年数が少なく貯蓄も十分でなかったら、どうなるでしょうか?
そう考えると、若いからと言って医療保険に入る必要はないとは言えません。

またこの年代は、大きな人生の転機を迎える事も多い年代でもあります。
就職、一人暮らし、結婚、出産などの大きなイベントの際に、それを機に親に頼らず自分の人生に責任を持つためにも、保険に加入するという考え方もあります。
また若い年代の方には、終身保険への加入も考えて頂けたらと思います。終身保険というのは、一生涯保障が続くもので、保険料も変わりません。
若いうちに入った方が保険料は安く、また掛け捨てではないので貯蓄の意味も持ちます。

30代後半~40代

この位の年代では、結婚して子育て中という方が多くなります。家を購入してローンを組んだという方も多いのではないでしょうか。

また子どもが大きくなるに従って、学費の出費も多くなっていく事でしょう。様々な出費が増え、貯蓄を増やすのは難しい年代なのではないかと思います。
それだけに万一の時に備えて、保険に加入する必要性が高いと言えるでしょう。

さらにこの年代は、そろそろがんや生活習慣病に掛かるリスクを考え始める年齢でもあります。がんや生活習慣病での保障が手厚くなる特約を付加する事も、検討することをお勧めします。

50代~

50代に入ると、住宅ローンの完済も目の前に迫り、子育ても一段落という方も多いのではないでしょうか。
ただしここ近年の晩婚化で、50代になっても子どもがまだ小学生や中学生という方もいて、そこに関してはまだまだ気が抜けないという方もいるでしょう。

同時に定年退職後のリタイヤ生活についても、少しずつ考え始める年代でもあります。
さらに心疾患や脳疾患など、年齢とともにリスクが高まる病気への心配も出てきます。
将来、万一介護が必要になる可能性もある事を視野に入れ、医療保険をはじめとしてライフプランを考え直す年代とも言えるのではないでしょうか。

まとめ

十分な収入や貯蓄がある方、またいざというときに援助してくれる人がいる方は、もしかしたら医療保険に加入する必要はないのかしれませんが、多くの人にとってはいくら日本の健康保険制度が充実しているとは言っても、それだけでは安心できないという事がおわかりいただけたでしょうか。

医療費だけでなく世帯主が病気やケガで仕事が出来なくなった時のために、生活費への備えも必要です。
また、年代によっても保険への考え方が変わるという事もご説明しました。
ご自分の家族構成や年代など、様々な視点から保険の必要性を考え、ご自分に最も合った保険を選択していただけたらと思います。


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